日経平均株価とは、日本の優良株の中から225銘柄を選んで、その平均を算出したものです。日本経済新聞社が銘柄を選定し、日々平均値を算出し、公表しています。日経平均株価は、日本経済がどれだけ好調かという指標の一つとして注目されているため、その値動きは、日本国内の個別銘柄はもちろんのこと、円のレートなどにも影響を与えます。

この記事では、日経平均株価ついてトレードに困らなくなる程度の知識を、初心者にもわかりやすく解説します。また日経平均株価の上下が相場や世の中に、どんな影響を与えているかということや、日経平均株価の問題点ついても説明しましょう。

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1.日経平均株価とは何か？初心者にも分かりやすく解説

日経平均株価とは、そもそも何なのでしょう。なぜ、日本経済の指標とされているのでしょうか？　また、具体的にどうやって平均値を算出しているのでしょうか。ここでは、日経平均株価の基本となる知識を解説しましょう。あなたが、FXや株などのトレードをやっているなら、知っていて損はないと思います。

1-1.日経平均株価とは何か｜超簡単に解説

日経平均株価とは、東京証券取引所（東証）に一部上場している、およそ2000の株式の銘柄の中から、業種に偏りがないように優良株225を選出して、平均化したものです。もともと、東証が算出・公表していた日本の株式の指数を、1970年に日本経済新聞社が引き継いで、指数の算出・公表を始めました。

東証が公表していた頃は、「東証ダウ」という呼び方をされていましたが、225銘柄の平均だと必ずしも市場全体を表しているわけではないということで、全銘柄の時価総額から算出した東証株価指数(TOPIX)を使用するようになりました。この「東証ダウ」を引き継いだのが、日本経済新聞社で、日本経済新聞社の略称は日経ですから、これに基づいて、当初は「日経ダウ」と呼ばれていました。なぜダウかというと、アメリカのダウ・ジョーンズ社が開発した、平均株価算出方法を使用して算出していたからです。

しかし、日本経済新聞社は、2005年6月からダウ・ジョーンズ社の平均株価算出方法を取りやめ、新たな方法で算出することにしました。これによって、「日経ダウ」から「日経平均株価」と名称も変更したというわけです。

1-2.日経平均株価の計算方法｜どうやって算出してるの？

日経平均株価は、単純平均ではなく、株式分割などがあっても連続性を保てるように、補正を加えて計算されています。

例えば、株価が1000円の銘柄が株式分割されると、見かけ上の株価は半分の500円になってしまいますが、株式数は2倍になりますから時価総額は変わりません。ですから、この500円という株式分割後の数値を用いて225銘柄の平均を出したとしたら、実態を反映した平均値とは言えませんよね。実際は値下がりしていないのに、一気に値下がりしたかのような平均値になってしまいますから、連続性を保っているとも言えないでしょう。

ですから、このように分割した際の平均値に隔たりが出ないように、全体の平均値に妥当な倍率をかけて、分割前に相当する平均値に調整しているのです。これを「修正倍率」と言います。

あるいは、平均値を出す際に、全体の数値を除する（割る）時に、除する値に修正を加えて調整する方法も採用されています。この除する値に修正を加えた数値のことを、「恒常除数」と言います。

1-3.日経平均株価の最高値と見方

日経平均株価の過去最高値は、1989年（平成元年）末に付けた、3万8957円です。この頃、誰もが日経平均株価が4万円を達成することを、疑わなかったに違いありません。しかし、日経平均株価はその後急落します。いわゆる、バブル崩壊です。

日経平均株価はわずかな期間で値を大きく値を下げ、1990年9月にはピーク時の約半分にあたる20,222円にまで下落しました。その後、多少値を戻しましたが、完全に下落トレンドに入った日経平均株価は、2009年には7054円を付け、最高値から約3万円以上も下落しました。

日経平均を見る上で、心理的な節目や過去の最高値からどれくらいの位置にいるのかを見ることは、相場の状況をはかる上で重要な要素です。例えば、30000円や25000円、20000円というのは心理的な抵抗ラインになりやすいです。また、最高値から2/3戻しの28314円や、半値戻しの22985円という数値を、意識している投資家も多いです。そこで抵抗があるのか、あるいは一気に突き抜けるのかを、観察するという視点を持っておくと良いでしょう。

1-4.日経平均株価の単位と日経225との違い

日経平均株価の単位は、円です。例えば日経平均株価が、22,525.43と表示されていた場合、２万２千525円43銭（せん）となります。

また、日経平均株価は、「日経平均」と略して呼ばれることも多いです。また、225銘柄の平均ということで、日経225（にっけいににっけいにーにーご、または、ひゃくにじゅうご）という言い方をすることもあります。ちなみに英語圏では、日経平均ではなく「Nikkei 225」「japan 225」などと、表記されるのが一般的です。

2.日経平均株価上がるとどうなる？下がるとどんな影響が？

１章で日経平均株価がどんなものなのかということは、何となくつかめたのではないでしょうか。では、この日経平均株価が上がったり下がったりすることで、相場や私たちの生活にどんな影響があるでしょうか。この章で解説していきます。

2-1.日経平均株価上がるとどうなる？

日経平均株価は、日本全体の景気をはかる目安になっています。日経平均株価が、日本の株式市場全体の空気感を作り出していると言っても過言ではないでしょう。もちろん例外もありますが、日経平均株価が上がれば、上昇の機運が高まり、個別銘柄（個別の株）も上がりやすくなります。

日経平均株価は、FXなどで扱っている通貨にも、もちろん影響を与えます。しかし、どちらかと言えば、ドル・円の値動きの方が先行して、日経平均株価に影響を与えていると言った方が正しいかもしれません。

また、日経平均株価が市場全体を反映したものだとするなら、個別の会社の株価も上がっている可能性が高いと言えます。個々の会社の株価が上がれば、それだけその会社の信用度も高くなります。つまり、銀行などからの資金調達もやりやすくなります。

日経平均株価の上昇が一般の人の生活に恩恵を与えるまでには、かなり時間がかかると考えられます。けれど、長期的な上昇であればあるほど、従業員の給与や賞与のアップという形で、一般の方々にもメリットが及ぶ可能性は高いでしょう。

2-2.日経平均株価下がるとどうなる？

日経平均株価の下落場面では、上記とは反対に、個別銘柄（個別の株）も下がりやすくなります。こうした市場の雰囲気を、地合いと表現することもあります。

株価が下がると、会社の信用度も落ちていき、融資などを受けづらくなっていくでしょう。そうなると、資金繰りに困り、中には倒産してしまう会社も出てきます。そうなると、従業員の給与どころではなくなりますよね。

日経平均株価が下がることで、あまりいいことはありません。日本株の空売りをしている人が、儲かるくらいです。

3.おわりに｜日経平均株価の構成銘柄と問題点

日経平均株価は225の銘柄で構成されていますが、問題点も指摘されています。それは、ファーストリテイリング（ユニクロ）、ソフトバンク、ファナックの３銘柄の構成比率が20%弱に達しているという点です。つまり、この３銘柄の値動きが、日経平均株価に影響を与えすぎているのです。

日経平均株価は、日本経済全体を反映したものというのが一般的な認識だと思いますが、実際には特定の株価の値動きが、日経平均株価の上下に大きく影響しており、問題視する声も上がっています。こうした意味では、東証株価指数(TOPIX)の方が、実態を表したものと言えるのかもしれません。

けれど、TOPIXは1700もの株価の平均を出していますので、大きく動くことはあまりありません。より機敏に変動する日経平均株価の方が、市場に影響を与えやすいということです。

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